これからの家づくりの基準
快適な暮らしは省エネ住宅からはじまります
理想の家づくりで、まず注目したいのは住宅の性能です。
2025年4月からは、すべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務づけられました。
省エネ基準に適合した住宅は、一年を通して快適な室内環境を保ち、光熱費の節約にもつながります。
快適で安心・安全な住まいを、当社の確かな技術と豊富な実績でご提案いたします。
2025年4月からは、すべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務づけられました。
省エネ基準に適合した住宅は、一年を通して快適な室内環境を保ち、光熱費の節約にもつながります。
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新築住宅の省エネ基準への適合が義務化
2025年4月より、新築住宅および大規模なリフォーム※に対して「省エネ基準への適合」が義務化されました。
さらに2030年までには省エネ基準がZEH水準に引き上げられます。これは将来的に新築住宅の最低ラインがZEH水準になることを意味しています。
省エネ住宅の基準は段階的に変わりますので、新築およびリフォームを検討される際は、早期からZEH水準を見据えた住宅設計を心がけることがとても重要になります。
※増改築を伴う大規模なリフォームが対象。修繕や模様替えのみのリフォームは義務化の対象外
省エネ性能に適応する2つの基準
国では、建築物省エネ法において、「省エネ基準（住宅の省エネに関する基準）」を定めています。
※日本は寒冷地と温暖地の差が大きいため、地域で8区分した省エネ基準値が定められています。（北海道札幌市は地域区分2、沖縄県那覇市は地域区分8など）
（1）外皮基準 | 屋根・外壁・窓などの断熱性能に対する評価 | 断熱：熱の出入りを抑え、省エネに貢献 日射：日射遮蔽・日射取得とのバランス 機密：機密と換気量確保で過剰な空気の移動を減らす | （断熱性能） |
（2）一次エネルギー消費量基準 | 設備機器など住宅で使うエネルギー消費量に対する評価 | 高効率設備：冷暖房・給湯・照明 など | （省エネ設備） |
自給自足設備：太陽光発電・太陽光パネル・蓄電池 など | （創エネ設備） |
2030年「ZEH水準」の省エネ住宅が新築の標準に
2030年には新築住宅の多くが「ZEH水準」の省エネ性能を満たすことが標準になります。これからの家づくりでは、高断熱・高効率設備を備えた省エネ住宅が当たり前になり、光熱費の負担を抑えつつ、快適で環境にもやさしい家づくりが求められます。
※「ZEH水準」はZEH基準の「省エネ性能のみ」に注目した下位の基準であり、再生可能エネルギー等を含む「創エネ」は必須ではありません。
ZEHは「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つを満たす省エネ住宅
「ZEH（ゼッチ）」とは、“Net Zero Energy House”の略で、エネルギー収支をゼロにすることをめざした住宅のことです。断熱性能を高め、高効率な設備を導入することでエネルギー消費を抑える「省エネ」と、太陽光発電などでエネルギーを創り出す「創エネ」を組み合わせることで、快適で環境にもやさしい住まいを実現します。新築はもちろん、リフォームでもZEH仕様を取り入れることが可能です。
近年の光熱費高騰や災害リスクの増加により、「省エネ性能の高い家づくり」が注目されています。
近年の光熱費高騰や災害リスクの増加により、「省エネ性能の高い家づくり」が注目されています。
断熱性能
高断熱・高気密
住まいの熱を快適にコントロール
高断熱・高気密
住まいの熱を快適にコントロール
省エネ設備
高効率設備
エネルギー消費を賢く抑えられる
高効率設備
エネルギー消費を賢く抑えられる
創エネ設備
太陽光パネル・蓄電池
一次エネルギー消費量にも配慮
太陽光パネル・蓄電池
一次エネルギー消費量にも配慮
戸建住宅における節約できる年間光熱費の概算
北海道等（地域区分2） | 差額 | 東京等（地域区分6） | 差額 | |
今の省エネ住宅 （省エネ基準） | 346,000円 | - | 239,000円 | - |
ZEH水準の 省エネ住宅 | 250,000円 | －96,000円 | 193,000円 | －46,000円 |
太陽光パネル付の 省エネ住宅 | 160,000円 | －90,000円 | 153,000円 | －40,000円 |
※ WEBプログラムにより算定した二次エネルギー削減量に、小売事業者表示制度（2021年3月とりまとめ）の電気料金単価（27円/kWh）、都市ガス単価（156円/㎥）・換算係数（46.05MJ/㎥）、灯油単価88円/Lを乗じて算定しています。
※ 太陽光発電設備による発電量は自家消費を優先して対象住宅で消費される電力量から控除し、売電量については考慮していません。
※ 太陽光パネル付の省エネ住宅の仕様は、「ZEHのつくり方」（発行：（一社）日本建材・住宅設備産業協会）を参考に設定しています。
※ 令和4年11月時点の情報です。
政府・自治体の支援制度
政府・自治体は省エネ住宅の普及のために、各種支援制度を設けています。各種制度につきましては、年度ごとに内容が変更される場合がございます。
政府および自治体の公式ホームページなどで最新の情報をご確認くださいますようお願いいたします。
- 自治体（地方公共団体）が実施する制度
【一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会ホームページ】
地方公共団体における住宅リフォーム支援制度検索サイト
省エネ住宅でかなう健康で快適な生活
夏は涼しく、冬は暖かい
断熱性能の向上により、「夏は涼しく、冬は暖かい」快適な住環境が実現可能です。
温度・騒音・照度・衛生・安全・防犯などが整った住まいで暮らすことで、日々の快適さが高まり、QOL（生活の質）も自然と向上すると言われています。
ぐっすり眠れて、すっきり目覚める
寝室が寒いと、睡眠の質が低下すると言われています。実際に、寝室がいつも寒く乾燥していると感じている住宅では、睡眠に関する不調を抱えている方が多いことがわかっています。
喘息などになりにくい
床付近の室温が16.1℃以上に保たれている住宅では、16.1℃未満の住宅に比べて喘息の子どもが約半分であることが、「住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査（第6回報告会）」のデータから明らかになっています。
入浴事故のリスクが低減
居間や脱衣所の室温が18℃未満の住宅では、入浴時に42℃以上の“熱めのお湯”を使用する傾向があり、入浴事故のリスクが約1.7倍に高まるとされています。 家全体の温度差を少なくし、暖かく保つことで入浴事故のリスク低減につながります。
掃除の手間が軽減
住宅全体の断熱性能が高まることで、結露が発生しにくくなり、日々の掃除がぐっと楽になります。また、アレルギーや感染症の原因となるカビやダニの発生も抑えられるため、清潔で健康的な住環境を維持しやすくなります。
※ 本ページは、国土交通省ウェブサイト「家選びの基準が変わります」をもとに令和4年11月時点の情報を加工・掲載しています。
※ 掲載情報は制度改正などにより変更される可能性があります。最新の情報は国土交通省ウェブサイトをご確認ください。
新築住宅・リフォームをご検討の方へ
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